患者の権利と医薬分業について

医療に対する患者の考え方が、以前は医者にお任せであったのですが最近は変わってきました。全面的な信頼から、医者は治療を助けてくれるパートナーに変わりつつあります。人生を豊かにする健康を手に入れることが大切で、患者と医療関係者は良好な関係を作ることが大切です。

医療者と患者の協働行為である医療

かつて医者と患者の関係は、一方的に施すものと受け入れるものの図式でした。患者が医師の施術に口を挟むことなど考えられなかったのです。1972年にアメリカ病院協会が患者の権利章典をつくりました。この中で、医療者と患者は対等に協働して病気に臨み、患者にはその権利があると明確に書かれています。

日本は1990年に日本医師会が、患者には医療者が十分な説明を行い、患者は治療を選択できることを認めると発表しました。これは「説明と同意についての報告」で発表されました。患者が自分の意思で、治療法を選択して治療法を決めます。医療者は選択を尊重し、全力でそれをフォローするというものです。明らかに今までとは異なった考えです。これを「説明と選択（インフォームド・チョイス）」と言います。

賢い患者にならないといけない

医療法の第３次改正が1997年に行われました。第１条は医療の主体性が患者にあることを明記してあります。条文は「医療を受けるものの利益の保護及び良質かつ適切な医療を効率的に提供する体制の確保を図り、もって国民の健康に寄与することを目的とする」と書かれています。医療は患者のために有り、医療者の与えてあげるものではない。だから患者は治療法を選ぶことができるしその権利もあります。

しかし専門的な知識は圧倒的に医療者にありますから、患者が納得するためには、十分な相談をして適切な回答を得ることです。医師や薬剤師も間違うかもしれません。そうならないように良好な関係を作っておくことです。NPO法人医療ささえあい医療人権センター（COML)では「医師にかかる10ヶ条」を提案しています。