医薬分業の検証が行われていない現状

医薬分業の目的は、一言で言えば、安全な薬の提供と安価な薬代です。難しい言葉で言えば「質の高い薬物療法の実現」と「効率的な医療の実現」という表現となります。

医療費効率化の努力がもっと必要

質の高い薬物療法について薬剤師側からは疑義照会による処方変更で薬物事故を未然に防いでいることが最も大きな点です。医師側では、薬剤の選択が自由となり、患者にベストな医薬品を提供することができます。患者側からは、相談窓口の幅が広がり、医師には聞きにくくとも薬剤師なら相談できると医療への親近感がましています。ただ、薬剤師もたゆまぬ薬剤への知識を増やす努力と患者への対話のスキルは上げる必要が有ります。

経済効果について、日本では一度も調査がされていません。分業により、医薬品数の削減と経済効果も出るとの期待されました。院内投薬は薬価差があった時代で、院内処方せんでは多数の薬を持っていたほうが医療機関は高収益だったのです。

経済効果の検証も大切

分業初期には院外投薬が高くなったようです。先発品を使うように医師の処方せんに記載されるようになったそうです。最近は後発医薬品の説明も薬局でできるのでそういったこともないようです。また院内投薬数よりも院外投薬数が多い傾向があります。

このように、医療機関のさじ加減で処方せんの薬剤数や種類が変更できる実態や、薬剤師の個人の能力差で後発医薬品への転化が遅れるケースがある現状を見ると、一度十分な調査をして、何が必要で、何を改善すればいいのかを検証して改善すべき時期だと言えるでしょう。