スーパーやコンビニ、ディスカウントストアなどでの医薬品販売

トップページ ＞ ドラッグストアの業界情報 ＞ ドラッグストアの現状 ＞ スーパーやコンビニ、ディスカウントストアなどでの医薬品販売

改正薬事法が施行された後、スーパーマーケット、コンビニエンスストア、ディスカウントストア、ホームセンター、家電量販店などの他業態は、医薬品販売を開始しています。

 

 

他業態の動きについて

 

時代が変化し、少子高齢化が進行して、過去の形態での商売が限界を迎えています。市場縮小から脱却する取り組みを模索しています。改正薬事法によって、登録販売者やOTC薬のリスク別三区分の導入で、業態間のシェア争いの戦いが始まっています。

 

医薬品というのは、商材としては難しいものです。人の体に作用して副作用もあるものなのです。また、登録販売者には小売店販売の実務経験が１年必要ですから、直ちにOTC薬（一般用医薬品）の取り扱い店舗数を拡大するのは難しいのです。他業態では単独の販売よりも、合従連衡スタイルでいこうとしています。

 

スポンサーリンク

 

セブンとアイン

 

セブン&アイホールディングスと調剤薬局大手のアインファーマシーズは、09年6月に合弁会社「セブンヘルスケア」を設立しました。イトーヨーカドーのHBC売り場である「コスメ&ドラッグ」とアインファーマシーの郊外型ドラッグストア「アインズ」をセブンヘルスケアに移管します。

 

そして今後、新業態店舗を年20店舗ほど開設する方針です。また、セブン･イレブンでも医薬品コーナーを始めました。

 

 

マツモトキヨシとローソン他

 

09年にマツモトキヨシとローソンも業務提携を発表。合弁会社を作り2000店舗構想を発表しました。2020年に具体化する様相です。ホームセンターのコーナンは、医薬品販売店舗を30%増加して60店舗まで拡大します。家電量販店のヤマダ電機は、OTC薬販売と調剤薬局事業を開始しました。

 

米国の歴史を見てみます。ドラッグストアにとっての脅威は、低価格戦略を打ち出してくる業態と日常的な商品を大量に1場所で購入できる業態です。すなわち、ディスカウントストアとスーパーマーケットです。総合スーパーやコンビニエンスストアには、脅威は抱いていません。

 

 

≪前のページへ　　次のページへ≫