日本のドラッグストアの商品構成について

日本のドラッグストアは、かつて「薬も売ってる安売り屋」とのイメージでした。最近HBCに注力し始め、調剤も導入する企業が増えてきました。しかし、まだまだ発展途上です。

課題は調剤薬のシェア拡大

日本のドラッグストアの商品構成は、ヘルスケアとビューティケアで56.6％と約6割、コンビニエンスケアとホームケアは補充部門ですが約4割。米国と比較すると、調剤薬の構成比で大きな違いがあります。米国70％に対して、日本は6％です。ただ、日本のドラッグストアも調剤に注力する方向です。将来は20％を越えるといわれています。

商品の粗利率で30％を超えるものは、OTC薬、調剤薬、ヘルスケア商品です。20％をきるのは、食品、日用消耗品、ベビー用品、酒類などです。しかし、これらの構成比は合計35％を占めています。ドラッグストアの戦略は、「食品、日用品、ベビー用品などで消費者を引き寄せて、OTC薬、調剤薬、ヘルスケア商品で利益を上げる」というものです。

OTC薬は、売上構成比（17％）でも、粗利率（36％）でも最も大きく、貢献度の高い部門です。しかし、薬事法の改正で、この優良部門が他業態に侵食されるのは、頭の痛い問題なのです。ベビー部門は粗利率が低いのです。

しかし、ベビー用品を購入する顧客はドラッグストアの重要な客です。彼らは日用品の殆どをドラッグストア一店で購入するのです。ですから、客単価は高く利益も高いのです。