化粧品市場に力を入れるドラッグストア

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今後ドラッグストアにとっては、ビューティケアカテゴリーは有望な市場です。この業界が持つ問題点があります。それは、前近代的な商習慣です。今後成長していくためには、この悪習は打ち崩さねばなりません。

 

 

化粧品市場では、ドラッグストアが優位に

 

日本の化粧品業界は、09年前年比0.8％ダウンしました。販売業態別では、ドラッグストアの売上が拡大しています。それは、新規出店と低価格販売が理由です。シェアとしては、ドラッグストアが26.7％で第1位。1980年ごろでは専門店50％、量販店15％、百貨店10％、訪問販売20％でした。従って、ドラッグストアの他業態のシェア奪取が激しかったのかを物語っています。

 

かつて、ドラッグストアは、「業界の暴れ者」「安売り競争の先兵」といわれました。化粧品メーカーは、チェーン制度を守りたいために、メーカーは毛嫌いしていたものです。しかし、現在大きな売上シェアを持っているので、メーカーは力を入れざるを得ない状況です。

 

最近は、高機能付加価値商品を推奨販売してきています。そしてシェアは、さらに伸びていきそうです。百貨店や化粧品店のシェアをどしどし奪っていくことになりそうです。

 

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課題となるのは消費者の不満解消

 

化粧品販売の問題は、いくつかあります。1つは、消費者の不満解消です。ドラッグストアの顧客は、「相談できない」「品揃えが悪く、品切れさえある」「試供品やテスターがない」「店内に落ち着きがない」「商品情報が少ない」「商品が見つからない」などの多くの不満があります。

 

ドラッグストア側からは、「低収益率」が一番の問題点です。制度化粧品の30％引きなど化粧品の安売りが横行しています。粗利益率は、23％（米国ドラッグストアは35％）しかありません。低利益率ではコスメティシャンを配置して、カウンセリングを行うまでにいたりません。改善が求められているのです。

 

 

それは、「秩序ある販売」「販売品の拡大」「プライベートブランド（PB商品）の開発による粗利益率の確保」「カウンセリング力の強化」「魅力的な売り場の構築」などがあります。ソリューション機能を充実させるには、更なる改善が必要です。

 

エスティシャン配置、マニキュアサロン、ヘアサロンなどを置き、薬剤師、化粧部員が相談しながら服用薬を考慮しつつ化粧品を販売するなど、様々な店舗が出現するでしょう。

 

 

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