大塚ホールディングスの評価・評判について。

2010年に上場すると、製薬業界のトップ５に入りました。新規医薬品の開発に力を注いでいるので、今後の成長が期待されています。大塚製薬から大塚ホールディングスに変更して、これからも飛躍していく企業です。

世界初の市販用レトルトカレーであるボンカレーや、オロナミンＣドリンクなど、食品や飲料で有名な大塚ホールディングスですが、元は、1921年に大阪を拠点として設立された製薬会社でした。1953年に発売されたオロナイン軟膏がテレビの普及に伴って大ヒットし、その成果によって1964年、大塚製薬株式会社となりました。

その後も、健康飲料や健康食品（ポカリスエット、カロリーメイト、ファイブミニなど）の開発が目立ちましたが、一方では世界中に医薬品の研究所や工場を設けます。大塚はこうして、世界的企業への成長を遂げていきました。そして、2009年、がんの治療薬で知られる大鵬薬品を完全子会社化し、医薬品事業の拡大と充実を進めてゆきます。その研究の成果、統合失調症などの治療に用いられる非定型抗精神病薬エビリファイ（アリピプラゾール）が生まれました。

エビリファイの売上高は、2011年、4100億円（うち米国での売上3100億円）となりました。同薬剤は、大塚製薬が独自に発見・開発したもので、その売上は医薬品全体の売上高7800億円のゆうに52％を占めています。これによって同社の医薬品事業は軌道に乗り、同時に、医療用医薬品売上高を国内第4位に押し上げられる結果となりました。

余談ですが、エビリファイは現在、60ヶ国以上で販売されています。医薬品別では世界第14位、統合失調症治療薬としては第2位。大塚は、同薬の力によって世界市場においても、売上高20位を誇っているのです。

認知症治療薬の開発と販売に力を注ぐ

医薬品の宿命は特許切れです。エビリファイも例外ではなく、2015年にそうなります。大塚はその対策として、新たな精神科領域の薬剤を開発すべく、デンマークのルンドベック社と提携しました。

その最初の成果が、2013年3月18日、米国で販売が開始されたエビリファイ・メンテナです。この薬は月1回の投与で済む為、精神科疾患の患者に起こりがちな拒薬や怠薬を防ぐことができます。同薬の利便性は高いでしょう。

さらに、前述のルンドベック社と共同で、大塚はアルツハイマー型認知症の治療薬の開発も進めています。高齢者人口が拡大するなか、精神科領域で成功を収めた大塚は、その経験を活かせるのでしょうか。